人生の大きな転機は「兆し」のとらえ方で決まる
変化していく時には必ず「兆し」がある。
「一枚の葉の落ちるのを見て季節の時を見極める」
「朝のこない夜はない」
「大悪が起これば必ず大善がくる」
コロナウイルス感染症は多くの人に感染の脅威をもたらし、経済にも大きな影響与えている。
その中で世界的にもワクチンの研究が進み、開発され感染症抑止のためのワクチン接種が始まる。
日本でも医療従事者から接種が開始された。
世界でも予防接種が進んでいる国では感染症が治まり始めているとの報道もある。
長いトンネルの中での戦いであったが、ここにきて、なんとなく明るい兆しが見え初めているようだ。
東京五輪・パラリンピック大会でも女性蔑視発言で引責辞任した会長の後任に橋本聖子氏が新会長に就任。
国民からも、アスリートからも喜びの声があがっている。
また日本の男女平等に対する意識の変革に世界からも賛同の声がおきている。
まさに男女平等への新しい「兆し」が始まろうとしている。
季節も厳冬の北風から南風に変わりはじめ、我が家の近くの梅の花も次々に開花、五反田川の河津桜も満開に、新しい春を迎えようとしている。
この「兆し」を逃さないことが大事である。
ヒマラヤに生息するアネハヅルは全長1.5mの小さ目なツルであるが、春の訪れとともに、舞い上がる上昇気流の「兆し」をうまくとらえる。
その上昇気流にのって8000m級のヒマラヤを飛び越えていく。
うまく気流に乗れないツルは死を意味する。
まさに命がけの戦いである。
人生も同様、大きな転機が必ずある。
その「兆し」を身近に感じ、どうとらえていくか。
そして勇気をもって飛び込んでいく戦いでもある。
社会も、街も、生活も、人も大きく変化していく時代である。
全てに新しい要素が取り入れられる。
こういう時に必要なものは「新しい情報」。
サポーターの応援が大きな力になる。
サポーターを増やし、多くの知恵を借りながら時代を先取りする。
テレワークが増える今、オフィス街に求められているもの、この商店街に必要な店は、この街になくてはならないもの、このマンションの再活用は、自宅のオフィス化工事等、あらゆる知恵と工夫で、新しい価値を創造しながら「新しい営業」「新たな元付け、客付け」を広げ、「新しい稼ぎ方」を創出していきたい。
さあ、春風にのって、外へ、外へ飛び出していこう。


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「更新契約」は新しい始まり
テンポアップにとりましてエージェントとの「更新契約」は会社の屋台骨を支える生命線であり、最重要の業務として取り組んでいる。
お一人お一人が次への「新しい始まり」に夢と希望を託し、一枚の契約書に命を込めて署名をする手続である。
「更新」の意味は奥深い。
「新しい始まり」であり、「更に取り組んでいく」「生まれ変わっていく」「これまで以上に技術を磨き上げる」「自己ベストを更新する」「その時流にある最善のものに置き換える」等、「更新」には多くの意味がある。
1年に及ぶコロナ感染症の拡大、それによる「緊急事態宣言」の発出は、経済状況を一変させている。
まさに断崖絶壁に立たされ、「どうもこれでおしまいか」と落胆することもあるかもしれない。
その時こそ「更新」なのである。
「さあ来い、負けてたまるか」と勇気を出してこそ人間の真骨頂であり、「更新」につながっていく。
「更新」によって何をつくり、何を生み出していくのか、艱難があるからこそ、そこに新しい技術が開発される。
私達の仕事も、今だからできる仕事、時流にのったコンサル・営業で新しい成約への道を開拓していけるチャンスでもある。
ラウンドしていると外の景色は春の訪れを感じさせる。
道端に咲いているスイセン、木々の芽吹き、鳥の元気なさえずり。
自然と共に自らの「更新」で新たな「自身の利益」を生み出していこう。
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COCODE立川高島屋S.C.店が3月1日11時にオープンします!
そんな方たちの仕事先として、かねてから当社で進めてまいりましたレンタル・サテライトオフィス「COCODE立川高島屋S.C.店」がついに、オープンいたします。
立川高島屋S.C.という好立地での開設。店内のサテライトオフィスは、すべてのお席が壁で仕切られた独立型ブースとなっています。レンタルオフィスは高い壁で仕切られているため、プライバシーの確保ができ、仕事も捗ります。

店内への入退室もスマートロックで行うため非接触・非対面でご利用いただけます。
セキュリティ体制もしっかりしており、どなたでも安心してご利用いただけます。
また、レンタルオフィスをご利用のお客様には荷物・郵便の受け取りサービス、受付サービスという嬉しいサービスも。
そのほかにも軽いミーティング・飲食ができるラウンジ、ドリンクカウンター(フリードリンク)、貸会議室(有料:1時間2,000円~)、複合機(有料)などの設備も充実。
仕事に集中できる環境はもちろん、息抜き・仕事終わりにお買い物、お食事を楽しむこともできます。
立川でリモートワーク先、レンタルオフィスなどをお探しの方はぜひ「COCODE立川高島屋S.C.店」をご利用ください!
COCODE立川高島屋S.C.店
営業時間:朝7:00~夜11:00
定休日 :立川高島屋S.C.に準ずる
利用料金:レンタルオフィス 2名用(6部屋)1部屋84,000円(税別)~ 共益費:おひとりにつき6,000円
サテライトオフィス 1名用(32室) 2名用(5室) 1名30,000円(税別)
共同通信PRにも記事が掲載されました!
https://kyodonewsprwire.jp/release/202102020539
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未来を照らす道しるべ
本年の旧暦正月は2月12日になります。
引力の関係から、潮の満ち引きがあり、その気功によって自らの体調、世の中の運気に身をさらすことになります。
ただ、それもかも全ては自分の真摯な行動が基本となるべきものと思います。
ひとえに我が道を一つ一つの事に細心の注意を払い、一つ一つの事を丁寧に気持ちを込めた活動としていきたいと思います。
コロナ禍のなかではございますが、本当の意味での本物を発揮して周りの状況に左右されることなく活動してまいりたく思う次第でございます。
今年一年の皆様との活動を共に何卒よろしくお願い申し上げます。
令和3年2月9日
エグゼクティブスーパーバイザー 森 幹雄
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危機に直面した時こそ 新たな試みを
東日本大震災から今年の3月11日で10年になる。
まだまだ「心の復興」はこれからである。
東北は絶えず自然災害との戦いの歴史であった。
古くから貞観時代、江戸、明治そして昭和、平成と数度にわたる大地震、大津波、火山の噴火等にあい、大きな災難を常に乗り越えてきた東北。
そこから東北人の気質、「負けない」「諦めない」そして「粘り強さ」が培われてきたのであろう。
1611年(慶長16年)江戸時代初期、仙台藩に慶長三陸大地震が襲った。
マグニチュード8.1。津波の高さは20mといわれている。
沿岸から2㌔にわたって浸水し、数年間にわたって米がとれないという大窮地に仙台藩はみまわれた。
当時、藩主の伊達政宗は災害への復興のために道をつくり、作物がとれるよう田畑を耕し、農民には家づくり、そして食料を施して、いま再び仙台藩の再興に力を注いだ。
その一方で政宗は新しい仙台藩の発展のために世界に眼を向けていた。
1613年(慶長18年)、大地震・大津波の復興が見えない中で政宗は「慶長遣欧使節団」として支倉常長をはじめとする180人の使節団をスペイン、ローマに派遣をした。
政宗の意向はスペインと仙台藩の貿易交渉であった。
新たな外国との貿易により、仙台藩の復興に新たな希望の光を照らそうとしたのである。
いま危機の時こそ、伊達政宗の取り組んだ視点が次の時代を開く。
働き方もテレワーク。テレワークだからこそできる価値的な営業活動。
コロナ禍だからこそ、「負けない」「諦めない」そして「粘り強い」行動の繰り返し、そこにこそ新しい「街に明かり」を灯すテンポアップの使命があろう。
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コツコツと、春を呼び込む営業道
ところで、緊急事態宣言の延長で今後も、テレワーク申請をされる方がおいでになるであろうと思います。そこで、こうした状況下で営業活動に励まれるエージェントさんの明るい話題をお届けします。
名古屋のエージェントのYさんは、「3月1日に契約することで、話がまとまりました」と今日、喜びの報告をしてくれました。Yさんは、先日、不幸なことに交通事故と言うアクシデントに見舞われました。頭部を負傷し、利き手も骨折してしまいました。しかし、Yさんは、屈することなく、これまで取り組んできた営業活動を継続しました。
Yさんに限らず、エージェントの皆さんは、日々、成約に向けて様々活動し、新型コロナウィルス感染拡大の中でも罹患しないように注意を払いながらコツコツと営業活動に励まれている方がいるのです。本社のMさんは、商店街でのチラシ撒きをコツコツと行い元付を獲得しています。Mさんは「家に居るより、チラシを“豆に蒔く”ことで成果を得ることの方が大事」と、笑い飛ばしていました。
名古屋のHさんは「サポーターさんの情報で今月に契約が出来ます。仕事ですので自粛ではなくコツコツと積み上げた結果です」と、サポーターの存在と強気の営業姿勢を話してくれました。
三人の話は、ほんの一例ですが、エージェントさんは、まさに戦人(いくさびと)であり、戦友であろうと思います。テレワーク期間は、創意工夫を凝らした営業活動ができる絶好のチャンスと捉えたいと思います。テレワーク期間に何を行い、何をためるか。「ピンチがチャンス」です。結果の程は、春爛漫の4月を楽しみにし、今は、春を呼び込む明るい話題が次々と生まれることを願います。

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逆風を活かし攻勢に転じよう
2020年11月、電通が社員に一旦退職してもらい「個人事業主」として業務委託契約で仕事を続けるという、新しい働き方を発表し話題になっています。結果として、電通では2021年1月で230人の社員が個人事業主になったと報じています。
2017年には、タニタが、働きたい人が思う存分働けて、適切な報酬を受け取れる制度として導入したのが「社員の個人事業主化」です。谷田千里社長は、「個人に業務委託することで、上下のある会社の雇用関係という人間関係から、フラットで働ける組織になります。新しい時代の組織はこういうフラットなものであるべきではないか。『働き方改革って、こういうものじゃない?』と問いかけたいと考えていた」と言います。
新型コロナウィルス感染拡大の中で各企業は、働き方改革や業態変更を加速させています。日本における雇用制度の柱となってきた「終身雇用制度」や「年功序列」による評価基準が変わり始めたのは、90年代のバブル経済の崩壊に遡ると思います。
同じころ多くの会社経営を断念し、新しい事業の選択を迫られていた当社の創業者・加藤冨士夫が「雇用という制度面と会社の経営面」という両面から、いつの時代にも即応できる「個人事業主」との業務委託契約による強固な会社組織の構築を目指し、会社を立ち上げました。その流れを受け継ぐ会社が株式会社テンポアップであります。
冒頭で紹介しました、電通やタニタの事例は、25年の時流を超え、注目されてきています。「個人事業主」に業務を委託するシステムを導入した電通やタニタに代表される大企業も「個人事業主」による会社経営に乗り出しています。これは、当社が長年行ってきた会社経営の根幹です。
今年、2021年4月から高年齢雇用安定法の改正で、70歳まで働けるような措置をとる努力が企業に義務付けられます。長寿化が進み、労働力不足に対しても個人事業主であれば、様々な貢献ができると考えます。
コロナ禍感染拡大による緊急事態宣言の延長が取り沙汰されている中で、土曜日であれ、日曜日であれ、支社で業務をされているエージェントの姿が見受けられます。素晴らしい事と感謝申し上げます。ご自身のためとはいいながら、自分自身で目標を立て、曜日に関係なく、自主的、計画的に仕事ができる個人事業主としての働き方が、改めて脚光を浴びてきたのであります。こうしたエージェントの皆さんの働き方に対応するため、本社では、エージェントの立場にあり、エージェントのご苦労を誰よりもよく知っている森副社長がエージェントからの問い合わせに対応するため、土日も出社されています。
風車の国・オランダに「過ぎ去った風では、風車は回らない」という言葉があります。今吹いている風のみが風車を回すことが出来る。「今と言う時が大切なのであります。」「今いる場所で、今何をするかで、未来の結果は決まります。この点を肝に銘じたいと思います。
当社では、曜日に関係なく、皆様方のために、仕事場を提供しております。どうぞ、どうぞ、お稼ぎ下さることを心より念願します。世間では経済活動面で2月8月が厳しいと言われています。私どもは、凧揚げの原理のように、風車の原理のように、今、烈風のように吹いている逆風を利用し、コロナに罹患することなく、十分に注意を払いながら、厳寒の2月を稼いで参りたいと思います。
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- 2・8(ニッパチ)を機に秘めた営業力を出そう (2021/02/01)
【電通が社員を個人事業主化】 時代の要請から業務委託契約
一言で言えば護送船団方式という行政手段が一般化され、あらゆる組織に流布していたと認識している。
弊社は創業以来、雇用形態をとらず、業務委託契約のもと個人事業主が集い、組織化(円形組織として、皆横並びの形態をとる)された。
日本を代表する電通が、社員230人を一旦、退職してもらい「個人事業主」として業務委託契約で仕事を続けてもらう、という制度を発表した。これは、今までの組織形態のみならず、組織の陰に存在する全体主義を脅かす画期的な発表と理解される。
個人事業主になると最大のポイントは、「労働者ではなくなる」ことである。労働者は労働基準法によって守られているのであるが、一切関係なくなる。最低賃金、時間外割増、有給休暇、不当解雇からの保護等々である。これらは、国が労働者を保護する機能がキャンセルされることになる。
時代は一つの問題提起を投げかけている。それは日本の社会における組織が、今まで通り同じように存続するのか、「勤め先が30年後どうなっているか?」だれも予想はつかないことになる。
「社会変化のスピードが加速する昨今、このさき、ますますビジネスモデルのライフサイクルは短くなり、会社の拡大、縮小のペースはより早まってくると思われる」。

電通で今回行ったことは、時代を先駆けしていることになり、今まで通用していた「雇用」制度に黄色信号をともし、社会の大きな変化の歯車を展開させることにつながっているのではないだろうか。
更にいうならば、日本固有の全体主義が徐々に崩され、自身の守るべきものを自身で営んでいく。いわば、個人主義の台頭が社会の中を覆っていくようになっていくのであろう。
弊社の業務委託契約は、今では数多くの人々に支持を広げ、個人事業主の社長として「新しき働き方」を作り上げているのである。時代の要請と言えるのであろう。
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2・8(ニッパチ)を機に秘めた営業力を出そう
小売業界では二月八月(ニッパチ)は売上げが下がるとされている。
2月は年末から年始にかけて出費が重なり、その反動で2月の購買力がさがる。
また2月は厳寒のため外出を控える。
同様に8月はお盆休みのうえ、暑さのため外出は控えることから二八(ニッパチ)は売上げが下がるといわれている。
二八(ニッパチ)の法則として、もう一つ知られている法則がある。
それは「20:80の法則」。
この法則はイタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが発見した法則。
「大勢は少数の要因によって決定される」という経験則。
例えば
「売上げの8割は全商品の2割の品目によって作られている」
「上位成績2割の営業マンが全体の8割を上げている」
「故障の8割は部品の2割に原因がある」
「ソフトウエア利用者のうち8割は全機能のうち2割しか使わない」
等、多くの場面で使われている。
この2対8の経験則を「パレートの法則」と呼ぶ。
この法則から「取り扱い商品数の多い企業は、効率化を図るため主力商品へシフトし、売れ筋に絞ろう」など、この理論が取り入れられている。
この関連で「働きアリの法則」がある。
これは「2:6:2の法則」と言われている。
働きアリは一見すべてのアリが一生懸命働いている印象があるが、よく観察するとアリの約20%がよく働き、約60%が普通に働き、残りの約20%は全く働いていない。
この「よく働くアリ」だけ集めてみると、同様に、よく働くアリは約20%、約60%が普通に働き、働かないアリは約20%に分かれていく。
この逆で「全く働いていないアリ」を集めても「2:6:2の法則」になる。
働きアリの法則も人間の組織でも同様のことがいえる。
「上位2割」「普通6割」「下位2割」がそれぞれの立場で組織を支えあっている。
「普通6割」「下位2割」はいずれの立場になっても「上位2割」へ伸びていく可能性を秘めている。
人は「立場と責任感、決意と行動」で優秀な働き手と変わることができる。
瀬戸寂聴氏は「人間の生きがいとは、自分が誰かの役に立ち、誰かを一瞬でも幸福に出来ると感じることに尽きる」といわれている。
如何なる人も最高の営業が出来る力を秘めている。
誰かのために、家族のために、との自覚に立ち上がった時に、限りなく大きな存在になる。
この2月、コロナに負けず、厳寒の北風を幸せの春風に変えゆくチャンスであろう。
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